ドライブレコーダーの映像は浮気の証拠に使える？見てよい範囲と保存のしかた

ドライブレコーダーの映像は、車が行った場所、出入りした時刻、車内の声や同乗者が残るため、浮気の手がかりになることがあります。ただし、見てよいかは車によって分かれます。自分もふだん運転する家族共有の車なら、家計の記録に近い感覚で確かめやすい一方、相手専用の車や社用車のカードを持ち出す、録音の設定を変える、通信で位置を見られる機種を付けるといった方法は、別の問題を生みます。映像は上書きされやすいので、見つけたら早めにコピーを取ることが大切です。

ドライブレコーダーの映像は浮気の証拠になる？

ドライブレコーダーに残る情報は機種によって違いますが、多くは次のようなものです。

ホテルの駐車場に入る映像や、同乗者との会話は、それだけで結論が出るものではなく、記録ノートの帰宅時刻やメール・レシートと組み合わせて意味を持ちます。どの材料が強いとされるかの全体は浮気の証拠になるもの一覧で、メールとの組み合わせ方は浮気相手とのメールは証拠になるかで整理しています。

家族共有の車と相手専用の車で、見てよい範囲は違う？

違います。誰が使い、誰が管理している車かで考えます。

相手専用の車のカードを持ち去る場面について、配偶者の間の窃盗は刑が免除される定めがありますが、罪にならないという意味ではありません（浮気の証拠集めで違法になりうること）。持ち出さず、自分が使える車の記録で確かめるのが基本です。車内の物やカーナビの履歴の扱いは、次のカーナビの履歴や車内の忘れ物は浮気の証拠かで続けます。

録音機能や位置情報は使ってよい？

もともと録音が有効になっている家族共有の車で、記録されていた音声を聞くことと、相手の会話を拾うために新しく仕掛けることは分けて考えてください。

• 録音を新たに有効にする、マイクや別の録音機を足す：その場にいない人どうしの会話を拾うことになり、盗聴と同じ問題が生まれます。録音と盗聴の違いは浮気調査に盗聴器を使ってよいかで扱っています。
• 通信型のドライブレコーダーやGPS機器を、相手の車に無断で付ける：ストーカー規制法2条3項は、承諾なく位置情報を取得することや、位置情報を送る装置を相手の持ち物に取り付けることを「位置情報無承諾取得等」としています。目的によって当てはまる規定で、夫婦だから対象外とは書かれていません。詳しくは浮気調査にGPSは使えるかで。
• 車内の性的な場面を撮る目的でカメラの向きを変える・カメラを足す：性的姿態撮影等処罰法2条は、性交等がされている間の人の姿をひそかに撮影することを罰しています。

すでに記録されている映像を見て手がかりにすることと、相手を記録するために仕掛けを足すことは別のことです。後者は手順に入れないでください。

• 確かめやすい：家族共有の車に、もともと記録されている映像・音声・位置
• 持ち出さない：相手専用の車・社用車のSDカードや映像
• 仕掛けない：録音設定の変更、マイク・録音機の追加、通信型機器やGPSの取り付け、カメラの向きの変更

映像が上書きされる前に、どう保存する？

多くのドライブレコーダーは、カードの容量がいっぱいになると古い映像から上書きします。衝撃を感じたときの映像を別の場所に残す機能がある機種もありますが、保存のしかたは機種ごとに違うので、取扱説明書で確かめてください。気づいたら早めに次の順で写しを取ります。

1. エンジンを止めてからカードを抜く：録画中に抜くと、ファイルが壊れることがあります。
2. パソコンにそのままコピーする：ファイル名や日付を変えず、まずフォルダごとコピーします。
3. カードを元に戻す：抜いたままにすると、その間の記録が残らず、相手にも気づかれやすくなります。
4. メーカーの再生ソフトで見る：位置情報や速度は、専用のソフトでしか表示されない機種があります。
5. 時計のずれを記録する：本体の時刻設定がずれていることがあるので、現在の時刻と画面の時刻の差をメモしておきます。
6. 該当の場面を書き出す：ファイル名、映像の中の時刻、映っている内容を浮気の記録ノートの付け方の型で書きます。

何日分もの映像を最初から見続けるのは、時間も気力も持ちません。記録ノートで「説明と帰宅時刻が食い違った日」を先に選び、その日の夕方以降のファイルから見ていくと、確かめる量を絞れます。駐車していた時間が長い地点、ふだんの通勤路から外れた走行、同乗者の声が入っている区間に印をつけ、その部分だけを書き出すと、後で弁護士に見せるときも要点が伝わります。

映像は切り取ったり字幕を入れたりせず、元のファイルのまま残します。保存先は相手と共有していない場所を2か所以上にし、扱いの順番は浮気の証拠を見つけたらすることにそろえます。映像に浮気相手が映っていても、ネットに載せたり相手の職場に送ったりはせず、使い方は弁護士に相談するときに決めてください。